昭和6年（1931年）の創業以来、火薬類を安全・保安と併せて販売するという企業方針の下、国土開発、資源開発、インフラ整備、レジャー開発等、様々な分野・用途に用いられる産業火薬類を日本国内全土に供給し、社会基盤整備に貢献して参りました。最新技術や環境対策など様々な商品の提案をいたします。